知って得する太陽光発電
太陽光発電の仕組み
太陽光発電は、太陽電池を用いて「太陽の光エネルギー」を直接、家庭で使える「電気」に変換する発電システムです。

①電気を創る:太陽電池モジュール
太陽光パネルで太陽の光を受けて電気(直流)を創ります。
②交流に変換:パワーコンディショナ
太陽光パネルで創った直流の電気を、家で使える交流に換えます。
③電力を分配:太陽光発電対応住宅分電盤
発電した電気を各部屋のコンセントに送ります。
④電気を使う:電気製品や設備
昼間は太陽光で創った電気で、家中の家電製品を使います。
⑤電気をチェック:エネルギーモニタ
創った電気の量、売った電気の量や金額、わが家のエコ度などが、グラフやイラストでわかります。
⑥電気を売る・買う
創った電気が余ったら、電力会社に送電して電気を買い取ってもらいます。 夜や雨の日など、太陽光の電気では足りないときは、従来どおり電力会社の電気を買います。
太陽光発電は家計にも環境にも貢献します!
※平成23年度に設置した場合の売電単価:42円/kWh

さらに、さらに
オール電化と合わせて行うと、ガス代を含めた光熱費が約90%削減できます!
詳しくは ⇒ 太陽光発電+オール電化
もちろん、面倒な手続きはオオエデンキが行いますので、ご安心ください。
※補助金は、予算が無くなり次第打ち切りとなります。
詳しくは、太陽光発電システム補助金制度のページをご覧ください。
なぜかと言うと・・・モニタで日々の発電状況や売電状況が見れるので、少しでも無駄な電力消費を減らして、売電量を増やそうとするからです!H24年度 国の補助金制度
補助金申込の締切日
平成24年4月19日(木)~ 平成25年3月29日(金) 消印有効
太陽電池モジュールの公称最大出力1kWあたり35,000円※、または30,000円※
- ※1kW当たりの補助対象経費により、補助金の単価が2段階の設定となります。
1kW当たりの補助対象経費(税別)は、
補助対象経費(税別) ÷ 設置する太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値で算出します。
※太陽電池モジュールを10kW以上設置の場合でも9.99kWで算出してください。
| 1kW当たりの補助対象経費(税別) | 1kW当たりの補助金単価 | |
|---|---|---|
| 3.5万円を超えて 47.5万円以下 | (1) | 3.5万円 |
| 47.5万円を超えて 55.0万円以下 | (2) | 3.0万円 |
- 1. 補助金額は太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値で算出し、上限を9.99kWとします。
例えば、
太陽電池の公称最大出力が3.72kW、パワーコンディショナの定格が4.00kWのシステムの場合、
35,000円/kW×3.72kW=130,200円、または30,000円/kW×3.72kW=111,600円となります。
また、
太陽電池の公称最大出力が10.12kW、パワーコンディショナの定格が8.00kWのシステムの場合、
35,000円/kW×9.99kW=349,650円、または30,000円/kW×9.99kW=299,700円となります。 - 2. 補助対象経費とは、太陽電池モジュール、架台、パワーコンディショナ、その他附属機器(接続箱、直流側開閉器、交流側開閉器)、および設置工事に係る費用(配線・配線器具の購入・電気工事等を含む)を対象とします。
- 3. 交付される補助金額は、申込時に確定した補助金額及び補助金単価が上限となります。
よって、計画変更承認申請書、または補助金交付申請書(兼完了報告書)提出時に、1kW当たりの補助金単価を(1)から(2)に変更することはできますが、(2)から(1)に変更することは認められません。
- ※太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値が、既設分、増設分を合わせて10kW以上となる場合は、9.99kWから既設分の出力を差し引いた値を補助金交付申請額、および1kW当たりの補助対象経費の算出用出力として用いてください。
詳しくは J-PEC(太陽光発電普及拡大センター)
上記 補助金申請 当社で無料でお手伝いさせていただきます。
発電した電力の買取制度
お客さまの太陽光発電設備容量や太陽光発電設備以外の自家用発電設備等の併設、国による設備認定等の確認(*)により買取単価が異なります。
買取単価(平成24年4月1日から平成24年6月30日までのお申込み分)


- (*)国から新エネルギー等導入加速化支援対策費補助金を受給していないこと及び平成23年4月1日から平成24年6月30日までに当該太陽光発電設備が新たに設置されたことが、国の設備認定(RPS認定)等により確認できる場合、当該補助金の対象となっていないこと等を踏まえ40円または32円が適用されます。
注:( )内は(*)の条件が満たされない場合に適用される買取単価です。
- ※上記買取単価は、平成24年4月1日から平成24年6月30日までに関西電力が太陽光発電設備の設置申込みを受け付け、原則として同年6月30日までに関西電力が買い取りを開始する場合に適用いたします。
- ※「太陽光発電設備容量」とは、太陽電池の公称最大出力とインバータの定格出力のうち小さいほうの値となります。
- ※「自家用発電設備等を併設の場合」とは、太陽光発電設備以外の自家用発電設備等(燃料電池、ガスエンジン、蓄電池等)を併設されており、かつ、当該設備から発生した電気による関西電力の電力系統への逆潮流がない場合で、当該設備の併設によって太陽光発電設備から発電された電気の逆潮流量が増加しうる場合をいいます。
- ※燃料費調整制度は適用いたしません。
関西電力への申請etcはお見積もりに含まれます。





